DORA麻雀は違法なの?危険性とトラブル事例を徹底解説

DORA麻雀 違法 DORA麻雀の特徴や評判

DORA麻雀はマン島(イギリス領)のライセンス保持のMahjonglogiclimitedが運営しているサービスです。

ライセンスの認可が下りているということは、国や政府機関がOKを出したということなので、DORA麻雀自体は合法です。

では、賭博が違法になっている日本ではどうなのでしょうか。

DORA麻雀はオンラインカジノに分類されますので、オンラインカジノでの事例を踏まえながら徹底解説していきます。

DORA麻雀は違法なのか。日本利用の観点で解説。

DORA麻雀は違法とは言えません。理由としては以下3つが挙げられます。

DORA麻雀が違法とは言えない理由

① マン島のライセンスを所有している
② 日本国内で運営されていない
③ 取り締まる法律がない
④ オンラインカジノ不起訴処分の事例あり

では、これらの詳細を一つづつ見ていきましょう。

マン島のライセンスを所有している

DORA麻雀はイギリス領のマン島の厳格なライセンスを所有しています。
オンラインカジノ系のサービスはこのライセンスを所有しているかどうかで違法性を見極めることができます。以下ライセンス

DORA麻雀ライセンス
DORA麻雀ライセンス

冒頭でも述べましたが、このライセンスをは、DORA麻雀というサービスをマン島が認可したという意味を持ちます。

日本国内で運営されていない

DORA麻雀を運営しているMahjonLogicLimitedはマン島に本社があり、マン島から世界中のプレイヤーを対象としたサービスです。海外に行った時にカジノに行くのと同じこと。

そもそもなぜ、海外でのカジノをした日本人は逮捕されないのでしょうか?
実は、日本の賭博法では胴元とプレイヤーが存在して初めて賭博罪が成立します。


DORA麻雀も本部は、マン島にありますのでインターネット上で海外のカジノに遊びに行くことと分類され、検挙ができないのが現状です。

取り締まる法律がない


前項ともつながりますが、現在DORA麻雀などオンラインカジノのルールを決めた法律が整備されていません。

日本では法律を適用する場合あらかじめ法律に明記されてなくてはいけません。これを罪刑法定主義といいます。

法治国家では、法律により国のルールが決められています。
そのため、国が違えばルールも変わってきます。この国では合法だけどこの国では違法などありますよね。

現時点では、DORA麻雀などオンラインカジノを取り締まるルールはありません。だから違法とは言えないという結論になります。

オンラインカジノ違法論争の歴史

オンラインカジノ関連事件

ここからは、日本国内のオンラインカジノで逮捕された歴史を見ていきましょう。実は、オンラインカジノ関連で逮捕された人もいます。

それならば、DORA麻雀でも逮捕されるのでは?と思うかもしれませんが、結論ありません。
逮捕されて罪が認められた件には、「日本国内の胴元で、日本人プレイヤーを対象にしていた」という共通の特徴があります。

それでは、逮捕の理由と結果を1つ1つ見ていきましょう。

ドリームカジノ事件

ドリームカジノ事件は、2016年6月オンラインカジノ運営者5名が逮捕された事件。

この事件は、オンラインカジノ事業者が逮捕された初めての事例です。
逮捕されたのは大阪にいたドリームカジノ運営者の3名。

ことドリームランドカジノは、サイト上ではオランダのキャラソーで運営していると書いてあったのに実際は大阪で運営していました。

つまり日本国内から日本人向けにオンラインカジノを運営していたことになります。
この事例の場合、日本国内の胴元から日本国内のプレイヤー賭博を提供する賭博罪が成立します。

ドリームランドカジノ事件のポイント

・運営者5人は全員有罪
・日本企業が国内から運営していると賭博法が成立する

NetBanQ事件

 決済サービスNetBanQの運営者が逮捕された事件。
オンラインカジノも運営しているのではないかということで家宅捜査が行われた

 この事件では、オンラインカジノの本体は海外で運営されていましたが、そのオンラインカジノへの入金手段として使われていたNetBanQが国内にあったとのこと。

現在日本の賭博罪では胴元である会社などとプレイヤーを一緒に立件しなくてはいけません。この事件ではNetBanQを胴元として事件を成立させたということでしょう。

結果としてプレイヤーは略式起訴され数名の人が10~20万円ほどの罰金を払っていま。
起訴を不服とし裁判で争う姿勢をみせた人はその後、不起訴となっているとのこと。

NetBanQ事件のポイント

・国内の決済サービスからカジノ運営者として逮捕

スマートライブカジノ事件

2016年3月スマートライブカジノでプレイしていた3人の男性を単純賭博の容疑で逮捕。

この事件はオンラインカジノの違法合法論争の大きな転換点となりました。

スマートライブ事件の3人のうち2人は略式起訴をし、罰金を払いましたが、1人が起訴を不服として裁判所で争う姿勢を見せます。

スマートライブカジノ事件の結果は?不起訴って何?

争う姿勢を見せた一人は結果として不起訴になりました。

不起訴とは、裁判を行わない。というもの。詳しくは以下抜粋をご参照ください。


不起訴はその理由に応じて,「嫌疑なし」,「嫌疑不十分」,「起訴猶予」の3種類に分類できます。
「嫌疑なし」とは,捜査の結果,被疑者に対する犯罪の疑いが晴れた場合です。
「嫌疑不十分」とは,捜査の結果,犯罪の疑いは完全には晴れないものの,裁判において有罪の証明をするのが困難と考えられる場合です。
「起訴猶予」とは,有罪の証明が可能な場合であっても,被疑者の境遇や犯罪の軽重,犯罪後の状況(示談がまとまったかどうか等)を鑑みて,検察官の裁量によって不起訴とする場合です(難しい言葉で「起訴裁量主義」といいます)。

引用元: 起訴と不起訴とは | 刑事事件に慌てないための基礎知識 | 逮捕・勾留など刑事事件の弁護士はアディーレ法律事務所

つまり不起訴になったということは「罪に問いません。問うことができません」というものです。

この2016年の事例により、これまで違法だと思われていたオンラインカジノへの論調が変わりました。
2016年以降逮捕された事例は私の知る限りありません。

不起訴処分は、「違法でもないし合法でもない。罪には問えない。」というもの。
だから、オンラインカジノ合法か違法か論争に決着はつきません。
オンラインカジノは違法とは言えないという結論にしかならないのです。

オンラインカジノは違法なの?弁護士とジパングカジノの主張

専門家の見解

スマートライブカジノ事件後に弁護士やオンラインカジノの違法性についてどのような主張をしたかをまとめました。

スマートライブカジノ事件担当弁護士の主張

上記スマートライブカジノの事例で不起訴になったのは、弁護士の力が大きかったです。
担当弁護士の津田弁護士は自身のブログで以下のように主張しています。

今の日本は,競馬やパチンコなど,容易に合法的な賭博行為ができる環境が整っている。
つい先日には,カジノ法案も可決された。
そのような状況で,この微罪を適用して刑に処することが刑事政策的に妥当であるとは到底思えない。
単純賭博罪は撤廃すべきというのが私の主張であるし,少なくとも,この罪は今すぐにでも有名無実化させてしかるべきである。

中略

本日時点において,オンラインカジノプレイヤーが対象となった賭博罪被疑事件で争った案件は国内でただひとつであり,そのひとつは,不起訴となった。
言うまでもなく,不起訴は不処罰であり,何らの前科はつかない。平たく言うと「おとがめなし」ということだ。
営利の目的なく個人の楽しみとしてする行為を対象とする単純賭博罪の不当性をうったえ続けている弁護士として,この結果を嬉しく思う。そしてちょっぴり誇りに思う。


麻雀プロ弁護士津田岳宏のブログより引用

スマートライブカジノ事件についての詳細をブログで語ってくださってださっていて、オンラインカジノの是非について非常に参考になります。
もっと詳しく知りたい方はこちらから読んでみてください。



オンラインカジノプレイヤーが、日本の法に問われる初めてのケースが、不起訴になったことは違法性を否定する大きな要因となりました。

この弁護士さんが、オンラインカジノや賭け麻雀に関して、見解を述べている動画は以下動画から見ることができます。

【オンラインカジノ】コロナ禍で急拡大中‥違法でも摘発は難しい?ひろゆきが現役ユーザーと考える|#アベプラ《アベマで放送中》

ジパングカジノの主張

ジパングカジノ

スマートライブカジノ事件が起きた後に、オンラインカジノであるジパングカジノは以下のように声明を発表しています。


他のオンラインカジノ様でのご遊戯にて逮捕者が出ていることについでございますが、公開されている情報を元に精査すると、特定方向への誘導も感じられる部分もあり、また逮捕者=有罪が全面的に押し出されている感があるかと存じます。
また現行法にて、オンラインカジノとして明確に定めれられていないと思われる状況下では、属人主義ではない賭博法の適用に疑問を感じるところであります。この一連の件に総じて、言えることではありますが、報道の文章から見る限り、現在日本の警報で制定されている賭博法の解釈に当てはめることは難しく、罪刑法定主義として禁じられている、類推解釈、拡大解釈の可能性があるかと考えております。
報道で出ているカジノが私どものブランドではない平易者として、今回行動を起こすことはできませんが、今後弊社ブランドでの遊戯にて登録者が逮捕され、それが弊社ブランドとともに、公表されることがあれば、
貿易上の不公平を訴え、弊社保有ライセンス国をつうじWTO(国際貿易期間)に問題提起することを考慮し、また名誉毀損にて当該国裁判所に向けて提訴することも吝かではありません。

ジパングカジノの見解から引用

ジパングカジノは、もしも、逮捕者が出たら徹底的に戦うという姿勢を出しています。
ちなみに、ジパングカジノのライセンスはマン島でDORA麻雀と同じです。
こうしてオンライン麻雀、違法論争に関しては規制の法律が出ないと取締ことができないという現状です。

DORA麻雀は違法ではない。フリー雀荘は?

フリー雀荘は違法

ここまで、DORA麻雀が違法ではないということを、DORA麻雀が分類されるオンラインカジノの事例を元に説明してきました。
この章では、フリー雀荘と店舗型のカジノの違法性を説明します。

フリー雀荘は賭けたら違法

店舗型の雀荘では、賭けごとをしたら賭博法が適用されます。
こちらはDORA麻雀とは違い、明確にアウトです。

店舗型のカジノも違法

店舗型でお金を賭けてカジノをすることを「インカジ」と言います。インカジの定義は日本国内でインターネットカフェなどを装って客に賭け事をさせる店のことです。

この店が違法なことの特徴は実店舗でサービスを受けるという点です。
こちらは新宿で逮捕事例があり、有罪の判決が出ています。

オンラインカジノの逮捕事例や違法なギャンブルの形態に共通するのは。
日本国内に胴元があり、プレイヤーは日本人のみということです。
インカジやフリー雀荘での賭け事は、やらないように注意しましょう。

DORA麻雀は違法かどうかまとめ

DORA麻雀違法とは言えない

最後にDORA麻雀は違法かどうかについてまとめていきます。
DORA麻雀は違法とは言えないという結論です。理由は以下5点。

・マン島のライセンスを持っている
・日本国内で運営していない。
・日本に取り締まる法律がない。
・2016年にオンカジプレイヤーが逮捕されたが不起訴(おとがめなし)
・2016年以降オンカジの逮捕者はいない


ここまで読んでくださり、ありがとうございます。
今回はDORA麻雀の違法性をオンラインカジノの歴史から検証しました。

DORA麻雀は2011年から運営しており、一度も逮捕者は出したことがありませんし、注意なども受けたことはありません。この運営歴が違法性がないことの何よりの証拠ではないでしょうか。

フリー雀荘でお金をかけることが違法なのに対し、DORA麻雀は違法ではありません。

卓代も、フリー雀荘と比べてかなり安いですし、無料でできるトーナメントも満載です。
少しでも気になっている方はこの機会にDORA麻雀でアカウントを解説してみてはいかがでしょうか。
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DORA麻雀の特徴や評判
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